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2018年07月19日
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車の買い替え時に注意したい点
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車の買い替え時に注意したい点があります。
少しでも高く買い取ってもらいたい、という気持ちがあるのなら、実際、下取りはディーラーに任せるよりも、買取業者を利用した方が、多くの場合において、相当お得になるという事実が、近頃では特に、よく知られるようになってきました。
直接お店に足を運ばなくても、自宅のパソコン、あるいはスマホなどを使うことで査定額の目安を知ることができて便利です。
そういったことができる専門サイトがあり、通常「車査定サイト」と呼ばれています。
誰でも簡単に利用できるようになっていて、メーカーや車種、年式、事故歴などを書き込むだけで、数十秒から数分後には入力されたデータと相場から引き出された、適正額がわかります。
車買取の業者に査定を依頼する場合、走行距離で査定額が大幅に変わることを理解しておきましょう。
車好きの人なら知っているかもしれませんが、およその基準があって、1年に10000kmを標準とするので5年で6万キロと3万キロの車があったときは3万キロのほうが高値になります。
このように走行距離だけに限って言えば、短ければ短いほど査定にプラスされ、10万キロを超えているような場合はよほど希少価値のある車でない限り、買値がつきにくいと思って良いでしょう。
また、車種や用途によってもいくらか異なるので、迷ったら複数の会社に見積りを依頼してみると良いでしょう。
中古車の売却時におさえたいことは、ネットなどを使って調べた金額です。
中古車を売るときには、これが問題を引き起こしやすいのです。
ネット査定額で納得して業者に頼んで来てもらって、見積もりをしてもらったら、あてたりこすったりした形跡があって思っていたよりも少ない金額になりやすいです。
ですから、現地で査定してもらう場合も数箇所の中古車買取業者に聞いてみるのがいいでしょう。
ところで、車の年式や状態によっては、査定額がつかない場合ももちろんあります。
具合的な話ですと、発売から時間が経っているもの(10年以上)、また10万キロを超えているもの、改造車や劣化の激しいもの、エンジンのかからない車や事故で大破したものは査定額が0円になる可能性が高いです。
ただ、買取業者にも事故車や故障車に特化した業者がありますから、劣化の激しい車の査定をお考えの場合は専門に取り扱ってくれる業者に査定してもらうのが良い方法だと言えます。
自分の車は以前事故に遭っています。
その時にフレームを直してもらっており、査定条件として「修理歴有り」です。
とはいえ、事故の痕跡はパッと見ただけでは分かりません。
車の買取依頼にあたって修理歴は言わなければならないのでしょうか。
後からバレて減額を要求されても嫌ですし、最悪の場合は裁判沙汰になるかもしれません。
それらのリスクの大きさを考えると、修理歴のことは正直に報告しておくことにしました。
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売却先を決める前に複数の会社に査定してもらうこと
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売却先を決める前に複数の会社に査定してもらうことは、中古車を高く売るための基本です。
ただ、複数といっても何社位を指すのかというと一概には言えないところがあります。
わざわざ複数の査定を受ける目的は明らかで、市場価値を把握して安く売却するのを避けるということと、相見積りという状況でできるだけ高額の査定を引き出すためです。
本人が納得できるようなら、複数というのは何十社でも数社でも構わないでしょう。
大抵の場合、買取の査定で有利になる車といえば軽自動車を置いて他にありません。
「最近では足代わりに安い車が欲しいというお客様が増えてきている」「店で代車としても使えるのでムダがない」と中古車買取業者が言っているのを聞いたことがあります。
最近は、軽自動車といっても車体の大きいものが増えてきたので、ファミリー層に意外とウケているようです。
軽自動車は燃料費や税金の負担が軽く、よく売れているため、おのずと買取の金額も高くなってくるのですね。
こちらから出張買取をお願いしたとしても、必ずしも車の売買契約を結ぶ必要性は存在しません。
買取価格に満足いかなければ拒否することもできるのです。
車買取業者の中には車を売るまで居座ったり、出張料金査定料金などを、とろうとするところもあるので、気を付けたほうがよいでしょう。
事前に評判を収集してから出張買取の申込をしたほうがいいでしょう。
個人使用の乗用車の場合、走行距離は一年あたりだいたい1万キロというのが相場です。
総走行距離数が5万キロを超えたところで走行距離が長い多走行車と言われるようになり、査定時にもその程度ごとに減点対象となり、過走行車といって走行距離が10万キロ以上の車は査定額は限りなくゼロに近づいてしまいます。
また、走行距離でいうと、短すぎるというのも実はあまり良いとは言えません。
総走行キロ数が車の年式の割に少なすぎる時には、却ってパーツが劣化して故障寸前になっている場合があり、あまり歓迎されません。
気を付けるべきことは、もし車を買取に出す際に必ず必要である納税証明書をなくしてしまった場合、自動車税の支払先の都道府県にある税事務所に再び発行してもらいましょう。
もし、軽自動車では、市役所か区役所での再発行となります。
もしも、失くしたことに気づいたら速やかに再発行し、自動車を買い取ってもらう時には手元にある状態にしておくといいですね。
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